長期の住宅ローンを組む場合、普段の生活費だけでなく、教育費などの大きな支出も考えられますので、将来の自分の所得とともに、ライフサイクルを予測した返済計画をつくることが重要です。

先の見えにくい昨今の経済状況を考えて、毎年のベースアップやボーナスの増加を前提としないようにしましょう。 夫婦共働きの方の場合、子どもの誕生などに伴う離職または休職による収入減も考えておきましょう。 退職後は、家計収入が大きく減りますし、将来、賃金体系の変化があるかもしれません。また、退職金も大きくあてにしないようにしましょう。

子どもの成長に伴い、進学による教育費が増加します。幼稚園から大学まで全て公立の場合でも、総教育費は約799万円という統計もあります。

いくら借りれるかではなく、いくら返せるかを考えましょう。
返済期間は、出来る限り短くしましょう。
返済期間は、収入が極端に減る退職時の年齢までとしましょう。
返済期限（最終返済日）を退職後とされる場合には、繰上返済により、
退職後の毎月の返済額を年金で払える程度に減らすことが必要です。
毎月払いを基本にしましょう。
ボーナス払いを利用すると、毎月の返済額は低くなりますが、ボーナス払い月の負担が大きくなります。
ボーナスは景気の影響を大きく受けるため、ボーナスに頼った返済計画は危険が伴います。
返済額の目安は、年収の25％以内と言われています。
また、ここで気をつけていただきたいのは、「借入可能限度額」と「返済可能額」は、違うということです。同じ年収の方でも家族構成や、結婚、子どもの誕生・成長、退職等のライフイベントの時期により返済能力が異なるからです。住宅購入を検討するときは、年収や貯蓄額、将来のイベント資金を把握しながら、無理のない「返済可能金額」を決めることが大切です。
建設（購入）費の2割以上、諸費用分として工事費の1割相当の頭金を用意しましょう。

頭金が多いほど、月々の返済額は少なくなり、総返済額も少なくなります。

商品性の違いや特徴を理解しておくと、ポイントを絞ったローン選択ができます。
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